服装は、給与や休日のように採用条件の中心となる項目ではありません。しかし、求職者が職場の雰囲気や働き方を知るための情報の一つです。
マイナビの調査では、働く際の理想の服装として「オフィスカジュアル」が50.1％で最も多く、服装が入社意欲に影響すると回答した学生も約3割いました。
オフィスカジュアルを導入するだけで応募が増えるとは限りませんが、職場環境や社風を伝える材料として採用活動に活かすことができます。
この記事では、オフィスカジュアルが採用に与える影響やメリット・デメリット、求人や採用サイトでの伝え方を紹介します
オフィスカジュアルは採用活動にどれくらい影響する？
結論からいうと、オフィスカジュアルだけで応募数や入社意欲が大きく変わるとは限りません。
求職者が仕事を選ぶ際には、仕事内容、給与、休日、勤務地など、さまざまな条件が影響します。服装だけを理由に応募先を決める人は多くないでしょう。
一方で、冒頭でも紹介したように、オフィスカジュアルを理想とする人や、服装が入社意欲に影響する人も一定数います。
マイナビの調査では、働く際の理想の服装として「オフィスカジュアル」が50.1％で最も多く、「スーツ」は18.7％でした。また、服装が入社意欲に影響すると回答した学生も約3割います。
この結果からも、服装は採用の決め手とは限らないものの、一定の求職者にとって会社選びの判断材料になっていることが分かります
特に採用サイトや求人では、仕事内容や条件だけでは職場の雰囲気まで伝えることは難しいものです。オフィスカジュアルで働く社員の写真などがあれば、求職者が「入社後にどのような環境で働くのか」をイメージする材料になります。
そのため、採用のためにオフィスカジュアルを導入するというよりも、すでに導入している企業が、自社の職場環境を伝える情報として活用することがポイントです。
なぜ求められている？オフィスカジュアルを導入するメリット
服装は毎日の仕事に関わります。
マイナビが非正規雇用の求職者を対象に行った調査では、職場における服装・身だしなみの自由化について83.4％が賛成しています。
対象は非正規雇用の求職者に限られますが、服装の自由度を好意的に捉える人が一定数いることが分かります。
もちろん、服装を自由にするだけで働きやすい会社になるわけではありません。しかし、業務に支障がない範囲で選択肢を広げることは、社員が自分に合った服装で働ける環境づくりの一つになります。
- 働きやすい職場づくりにつながる
服装は毎日の仕事に関わります。マイナビが非正規雇用の求職者を対象に行った調査では、職場における服装・身だしなみの自由化について83.4％が賛成しています。
対象は非正規雇用の求職者に限られますが、服装の自由度を好意的に捉える人が一定数いることが分かります。
もちろん、服装を自由にするだけで働きやすい会社になるわけではありません。しかし、業務に支障がない範囲で選択肢を広げることは、社員が自分に合った服装で働ける環境づくりの一つになります。 - 職場の雰囲気を伝えやすい
求人で「自由な社風です」「働きやすい職場です」と伝えても、求職者には具体的なイメージが伝わりにくいことがあります。
そこで活用できるのが、実際の職場や社員の写真です。
例えば、オフィスカジュアルで働いている社員の写真があれば、普段の服装だけでなく、社員や職場の雰囲気もイメージしやすくなります。服装そのものを大きな魅力として打ち出すのではなく、職場の日常を伝える材料の一つとして活用するとよいでしょう。 - 求人のアピールポイントを増やせる
給与や年間休日などの採用条件を変更するには、社内調整が必要になる場合があります。
一方で、自社では当たり前になっている制度や働き方が、求人で十分に伝えられていないこともあります。
例えば、
・オフィスカジュアルOK
・スニーカーOK
・フレックスタイム制度
・在宅勤務制度
・資格取得支援
・研修制度
などです。
新しい福利厚生や制度を増やすだけでなく、「すでにあるのに求職者へ伝えられていない魅力はないか」という視点で求人を見直してみましょう。
マイナビの企業調査でも、服装・身だしなみ規定を緩和した企業が感じるメリットとして、「従業員のモチベーション維持」33.7％、「応募者が増える」30.2％などが挙げられています。
オフィスカジュアルだけで応募が増えるとは言い切れませんが、企業側でも採用面のメリットを感じているケースがあります。
オフィスカジュアルのデメリット・注意点
- 服装の基準が分かりにくくなる
「オフィスカジュアルOK」「服装自由」としても、具体的な基準がなければ社員が迷ってしまうことがあります。
例えば、デニムやスニーカーは着用できるのか、アクセサリーはどこまで認められるのか、顧客対応時にはジャケットが必要なのかなど、企業によって基準は異なります。
導入する際は、禁止事項だけを決めるのではなく、実際の服装例を写真などで示しておくと分かりやすくなります。
また、求人で「服装自由」と記載する場合も、実際には細かなルールがあるのであれば、入社後にギャップが生じないように伝えておきましょう。 - 業種・職種によって向き不向きがある
オフィスカジュアルは、すべての企業や職種に適しているわけではありません。
営業や接客など顧客と接する仕事では、相手に与える印象への配慮が必要です。また、製造・建設・医療・介護などでは、安全性や衛生面から制服や作業着が必要になる場合もあります。
そのため、「採用に良さそうだから」という理由だけで導入するのではなく、自社の仕事内容や顧客との関係を踏まえて判断することが大切です。
職種によっては「社内勤務時はオフィスカジュアル」「顧客訪問時はジャケット着用」など、場面に合わせてルールを設定する方法もあります。
求人・採用サイトではどう伝える？
すでにオフィスカジュアルを導入しているなら、求人や採用サイトでも情報を発信してみましょう。ただし、「服装自由」「オフィスカジュアルOK」と記載するだけでは、求職者が実際の働き方をイメージできない場合があります。
例えば、
「社内勤務時はオフィスカジュアルOK。スニーカーで勤務している社員もいます」
「お客様との打ち合わせがない日は、オフィスカジュアルで勤務できます」
など、実際のルールが分かるようにすると伝わりやすくなります。
採用サイトでは、実際に働いている社員の写真を掲載する方法もあります。
服装だけでなく、オフィスや社員同士の様子も一緒に見せることで、職場全体の雰囲気を伝えられます。
また、オフィスカジュアルだけを単独でアピールする必要はありません。
休日・休暇、各種手当、資格取得支援などの福利厚生や、フレックスタイム、テレワークといった働き方もあわせて紹介すると、「どのような環境で働ける会社なのか」が分かりやすくなります。
制度の数を多く見せることよりも、実際にどのように利用されているのかを具体的に伝えることが大切です。
まとめ
オフィスカジュアルだけで、応募数や内定承諾率が大きく変わるとは限りません。
しかし、求職者が職場環境や働き方を知り、自分に合う職場か判断する材料の一つにはなります。すでにオフィスカジュアルを導入している企業は、求人や採用サイトで十分に伝えられているか確認してみましょう。
また、見直したいのは服装だけではありません。福利厚生や働き方、教育制度など、社内では当たり前になっていることが求職者にとって魅力になる場合もあります。
Gozaru部では、企業へのヒアリングをもとに採用における魅力を整理し、求人内容の見直しや採用活動をサポートしています。
「求人で何をアピールすればよいか分からない」「自社の魅力をうまく求人に反映できていない」といった場合は、お気軽にご相談ください。
参考文献：
「オフィスカジュアル50.1％」「服装が入社意欲に影響するのは3割程度」
マイナビ｜2023年卒大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査（12月）
https://career-research.mynavi.jp/reserch/20220119_21872/「服装・身だしなみの自由化に83.4％が賛成」
マイナビ｜非正規雇用に関する求職者・新規就業者の活動状況調査（2023年5-6月）
https://career-research.mynavi.jp/reserch/20230728_55509/
マイナビ｜アルバイトの服装・身だしなみに関する調査レポート2026年
https://career-research.mynavi.jp/reserch/20260407_108993/
